OpenAIは2026年5月19日、AI生成コンテンツの来歴情報を強化する新施策を発表した。C2PA準拠の拡大、Google DeepMindのSynthID導入、一般向け検証ツールの試験公開の3本柱で、オンライン上の情報の信頼性向上を目指す。
OpenAIは2026年5月19日、AI生成コンテンツの来歴情報を強化する新施策を発表した。画像や音声の生成・編集機能が日常的に使われる状況を踏まえ、コンテンツの出所や編集履歴を確認しやすくすることで、オンライン情報の信頼性向上を図る。発表の柱として、C2PA準拠の拡大、Google DeepMindのSynthID導入、一般向け検証ツールの試験公開が示された。
OpenAIは、AIツールが創作や情報共有の場面へ広く浸透する中、コンテンツの生成元や編集過程を把握できる仕組みが不可欠になっていると説明した。来歴情報には、誰がどのような手法でコンテンツを生成・編集したかという文脈情報が含まれる。こうした情報は、報道機関や配信プラットフォーム、一般利用者がコンテンツの信頼性を判断する材料になるという。
C2PAは、メタデータと暗号署名を使って画像や動画などに関する情報を安全に保持する仕組みだ。コンテンツの生成元・編集履歴・署名主体などを記録し、他社サービスや配信基盤でも情報を読み取りやすくする狙いがある。OpenAIは今回、自社をC2PA準拠の生成事業者として位置づけ、相互運用性を高める標準化の重要性を強調した。
同社は、メタデータのみでは十分ではないとの認識も示した。アップロード・ダウンロードの過程、ファイル形式変更、サイズ変更、スクリーンショット作成などによって、メタデータが削除・破損する可能性があるためだ。この課題への対応として、OpenAIはGoogle DeepMindのSynthIDを採用する。
SynthIDは、画像内部に不可視のウォーターマークを埋め込む技術で、メタデータが消失した後も生成物由来の痕跡を残せる。OpenAIはまず、ChatGPTやCodex、OpenAI APIによって生成された画像にこの仕組みを適用する計画を示した。C2PAのメタデータ方式とSynthIDを組み合わせることで、来歴情報の耐久性向上を図る。
OpenAIはこれまでも複数のウォーターマーク技術を検証してきた。Soraでは可視ウォーターマーク、Voice Engineでは音声用ウォーターマークを導入済みであり、運用を通じて精度や信頼性を研究してきた。今回のSynthIDはスクリーンショットなどの加工後も検出しやすく、C2PAメタデータは生成経緯などの詳細情報を付与できる。両方式を併用することで、それぞれの弱点を補完する構成となる。
同社は併せて、一般向け検証ツールの試験版も公開した。このツールでは、アップロードした画像にContent CredentialsやSynthIDなどの来歴シグナルが含まれているか確認できる。対象画像がChatGPTやOpenAI API、CodexなどOpenAI製品群で生成された可能性を検証する用途を想定している。
検証ツールは2024年に公表した画像検出分類器の研究成果を踏まえて開発された。OpenAIによるSynthIDウォーターマークの有無を検出し、確認できた場合にはC2PAメタデータも表示する。ただし同社は、メタデータやウォーターマークが検出されなかった場合でも情報が削除されている可能性があり、AI生成ではないと断定できるわけではないと注意を促している。
現時点での検証対象はOpenAI生成コンテンツに限られるが、同社は今後数カ月かけて異なるプラットフォーム間で利用できる検証体制の整備を支援する方針を示した。将来的には画像以外も含めた幅広いコンテンツへの対応を目指す。OpenAIは、単独技術のみで来歴問題を解決することは困難だとして、共有標準・耐久性を持つウォーターマーク・一般向け検証機能を組み合わせた多層的な構成が必要との立場を示している。
