シリコンバレー発のスタートアップHuman Archiveは、インドのデリバリーや家事代行ワーカーに特殊カメラ付きキャップを装着させ、ロボット訓練用の一人称視点動画データを収集している。Wing Venture CapitalやY Combinatorなどから820万ドルの資金調達を発表した。
インドのオンライン料理デリバリー市場はここ数年で大きく成長し、ZomatoとSwiggyが相次いで上場、クラウドキッチンの数も増加している。一方、Urban Company、Snabbitといったオンデマンド家事代行プラットフォームを含むホームサービス分野のスタートアップも台頭している。
シリコンバレーを拠点とするスタートアップ・Human Archiveはこのトレンドに着目し、これらの企業と提携。ワーカーにカメラ搭載の特殊キャップを装着させ、日常作業の一人称視点（エゴセンティック）映像データをロボット訓練用に収集している。
具体的なパートナー企業名は明かさないものの、同社はホームサービス、ホテル、飲食店の各分野の企業とデータ収集に取り組んでいると説明しており、複数拠点で1,000台以上のヘッドセットを稼働中だという。
こうした実績を背景に、Human Archiveは火曜日、Wing Venture Capital、NVP Capital、Y Combinator、そしてOpenAI・Nvidia・Google・Mercor・AfterQuery・BAIR・SAIL・Brad Boa・Metaゆかりのエンジェル投資家から合計820万ドルの資金調達を完了したと発表した。
同社はUCバークレーの学生3名とスタンフォード大学の学生1名——Samay Maini、Rushil Agarwal、Shloke Patel、Raj Patel（後ろ2名はいとこ同士）——が共同創業した。CEOはRaj Patel。4人全員がロボティクス、ハードウェア、触覚データにまたがる研究バックグラウンドを持つ。
同社の創業は、AI業界の進む方向に対する直接的な賭けだ。ロボティクス研究所やフロンティアAI企業が現実世界で物理的なタスクをこなせるマシンの開発を競う中、人間が日常業務を行う高品質なリアルワールド訓練データの不足という重大なボトルネックに直面している。Human Archiveは、インドの急成長するギグ経済を支えるワーカーたちがその解決策になると見込んでいる。
Human Archiveは複数のパートナーと協業している一方、多くのインド系ホームサービス企業からは断られたとも述べている。
主要企業からの拒否は先週末、インドメディアのEntrackrが報じたことで広く知られることとなった。Urban CompanyのCEO・Abhiraj Singh Bhalはその後X（旧Twitter）上で反応し、同社はそのような取り決めには応じないと表明した。
国内各地では、工場の現場など異なる作業環境からエゴセンティックデータを収集するスタートアップも存在する。Human Archiveはこれらとの差別化を図るため、触覚グローブ、全身モーションキャプチャースーツ、手首カメラといった追加デバイスの活用・開発も進めており、RGB-D（カラー映像と深度情報を組み合わせたデータ）と同期させた動作・触覚力データの取得を目指している。
